摘 要

自古以来，日本由于四面环海，鱼产品资源十分丰富，而这些五花八门、种类繁多的鱼产品也自然成为了日本人餐桌上必不可少的美食。然而，近年有研究指出，在日本社会，尤其在日本青少年群体中，鱼类的食用倾向正逐步弱化。鱼类富含多种人体所需的维他命及脂肪酸，能有效预防心肌梗塞、脑梗塞等血栓性疾病，同时还能降低人体致癌率。因此，若鱼类食用倾向继续弱化，日本经济社会的产业构造以及国民健康将会受到严重的影响。同时，由于这种逐渐“远离鱼类”的饮食及消费现象，日本的鱼产品市场一度低迷，供应者只能考虑将目光投向世界，并准备向周边国家出口鱼产品。本文就“日本鱼产品食用倾向弱化”这一问题作为研究对象，就其产生原因及社会影响进行分析，并就如何改善这一问题提出自己的看法与建议。

关键词：鱼类食用倾向弱化; 国民健康;鱼文化;生鲜食品

要 旨

日本は昔から魚に恵まれていた国であり、魚は日本人の食生活に欠かせないものだと言える。しかし、最近「魚離れ」という言葉がよく耳にし、若い世代の間では魚嫌いが特に深刻だという研究結果も指摘されている。そのほか、魚に比べ、肉料理が好きという声も少なくなさそうだ。

水産物の摂取による各種ビタミンや必須ミネラルなど栄養物質の獲得は体の健康に極めて重要であり、特に魚介類由来のEPA等のn-3系多価不飽和脂肪酸が心筋梗塞・脳梗塞などの血栓性疾患、または肝臓がんの発生リスクを低下させるとの研究結果が出されている。厚生労働省研究班により、日本人で魚を週に8回食べる人は1回しか食べない人に比べ、心筋梗塞の発症リスクが6割低いとの結果も指摘されている。魚離れ問題が進むと、日本経済社会の産業構造や国民の健康に深刻な問題が生じると予想している。

以上を踏まえ、日本における魚介類の消費状況を調べた上で、魚離れ問題の原因とその影響を明らかにすることを目指す。

キーワード: 魚離れ;国民健康;魚文化;生鮮食品;

目 次

1 はじめに 1

2 魚離れ問題の実状 2

2.1 国内側・魚介類の消費状況 2

2.2 国際側・海外諸国との比較 4

3 魚離れの原因 6

3.1 食生活の簡便化と洋風化 6

3.2 子供の魚離れ 7

3.3 生ゴミ問題 7

4 魚離れの影響 9

4.1 国民健康への影響 9

4.2 魚食文化の喪失 9

5 魚離れの対策 11

5.1 教育機関による若い世代への魚文化普及 11

5.2 関係者による魚食普及活動の展開 11

5.3 経営者による有効な販売戦略 12

6 終わりに 14

参考文献 15

謝辞．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．16

魚離れ問題について

1 はじめに

日本は昔から魚に恵まれていた国であり、魚は日本人の食生活に欠かせないものだと言える。しかし、最近「魚離れ」という言葉がよく耳にし、若い世代の間では魚嫌いが特に深刻だという研究結果も指摘されている。そのほか、魚に比べ、肉料理が好きという声も少なくなさそうだ。

また、水産白書(平成26年度）によると、日本における水産物消費の傾向について、食用魚介類の１人当たり年間消費量は、牛海綿状脳症(BSE）が発生した平成13(2001）年度の40.2kg/人をピークに減少を続けており、平成26(2014）年度は27.3kg/人となったことがわかる。

水産物の摂取による各種ビタミンや必須ミネラルなど栄養物質の獲得は体の健康に極めて重要であり、特に魚介類由来のEPA等のn-3系多価不飽和脂肪酸が心筋梗塞・脳梗塞などの血栓性疾患、または肝臓がんの発生を予防できるとの研究結果が出されている。厚生労働省研究班により、日本人で魚を週に8回食べる人は1回しか食べない人に比べ、心筋梗塞の発症リスクが6割低いとの結果も指摘されている。このように、魚離れ問題が進むと、日本経済社会の産業構造だけでなく、国民の健康にも深刻な問題が生じると予想している。

本稿では、魚離れの原因を明らかにし、魚離れの進行を抑制するための対策を提案し、魚離れ問題をどのように解決すべきかについて述べている。

2 魚離れ問題の実状

この節では、日本における魚介類の消費状況を調べ、今や魚離れ問題の実状を明らかにしたいと思う。

2.1 国内側・魚介類の消費状況

総務省「家計調査」(平成26(2014)年)が公表した結果により、近年、家計支出金額の中で、保険医療費や交通・通信費に対し、消費者が食料費を抑える傾向が顕著となっており、その中、生鮮食品(特に生鮮魚介類)の支出額の減少が顕著だそうだ。

2.1.1 近年における消費量の経年変化

農林水産省が平成26(2014）年度に公表した食料需給表によろと、日本の食用魚介類の１人当たり年間消費量(純食料）は平成13(2011）年度に過去最高(40.2ｋｇ/人）となった後、国民の食生活の変化や魚価の不安定性等に伴っておおむね減少傾向で推移してきているそうだ。

また、同調査によると、平成26(2014）年度の食用魚介類の１人当たり年間消費量(純食料）は27.3㎏/人となり、ピークの平成13(2011）年度(40.2ｋｇ/人）と比べ、12.9㎏/人も減少したことがわかる(図 2.1）。

図 2.1　食用魚介類の１人当たり年間消費量(純食料）の推移表

注：農林水産省「食料需給表」(平成26(2014)年)を基に作成

それから、国民１人１日当たり実際に摂取した食品量について調査している「国民健康・栄養調査」に基づき、日本における魚介類の摂取量も全世代で減少している傾

向が見られる(図 2.2）。

図 2.2　国民１人1日当たり魚介類と肉類の摂取量の推移表

注：農林水産省「食料需給表」(平成26(2014)年)を基に作成

図 2.2が示しているように、平成13(2001）年調査での１人1日当たりの魚介類の摂取量は94.0g/人であったが、平成23(2011）年の調査では摂取量が72.7g/人へと減少しており、この10年間で約21.3g/人も減少したことがわかる。なお、平成26(2014）年になると、１人1日当たり魚介類の摂取量はさらに減少し、69.4g/人となっており、依然として減少傾向にあると言える。

その一方、肉類の摂取量は魚介類のかわりに、横ばいから増加の傾向にある。図―2が示しているように、平成18(2006）年に肉類の摂取量が初めて魚介類のを上回り、その後、平成19(2007）年と20(2008）年に魚介類と肉類の摂取量が拮抗していたが、平成21(2009）年から肉類と魚介類の摂取量の差が拡大していることがわかる。

2.1.2 年齢・性別から消費傾向についての分析

表 2.1　一人一日当たり魚介類摂取量の男女別分析表

注:厚生労働省「国民健康・栄養調査」(平成20(2008)年―平成26(2014)年)を基に作成